公務員試験 H28年 国家一般職(教養) No.25解説

 問 題     

図は,ある国の広告費について, 3 年分の対前年増減率及び2014 年の構成比を媒体別に示したものである。これから確実にいえるのはどれか。

なお,マスコミ四媒体の内訳は,新聞,雑誌,ラジオ,テレビメディア(地上波テレビ,衛星メディア関連)である。

1.2014 年の総広告費に占めるマスコミ四媒体広告費の割合は,前年のそれに比べて小さい。
2.2014 年の新聞広告費は,2011 年のそれと比べ, 5 % 以上減っている。
3.2014 年の衛星メディア関連広告費の対前年増加額は,地上波テレビのそれを上回っている。
4.2013 年の総広告費に占めるプロモーションメディア広告費の割合は,35 % 未満である。
5.2012 年以降,各年のインターネット広告費は, 1 兆円を超えている。

 

 

 

 

 

正解 (1)

 解 説     

選択肢 1 は、妥当な記述です。2013 年度の総広告費を「総2013」と置きます。同じく 2013 年度のマスコミ四媒体広告費 =「マ2013」とおきます。これらの割合は、「マ2013/総2013」 です。

2014 年、総広告費は 2.9% 増加、マスコミ四媒体広告費は 1.6% 増加したと読み取れるので、2014 年の割合は「1.016マ2013/1.029総2013 です。1.016/1.029 は、明らかに 1 より小さいので、正しい記述とわかります。

※ 本番では、他の選択肢は読まずに次の問題へ行くことがおすすめです。

ちなみに、選択肢 2 ですが、2011 を 100 と見て、だいたい +4.2%,-1.0%,-1.8% なので、少しプラスぐらいと考えられます。 5% 以上減っているとは考えられません。よって誤りです。

選択肢 3 ですが、2014 年の総額を 例えば 1000億 と勝手に設定するとわかりやすいです。構成比が地上波テレビ 約 30% = 300億円、衛星メディア関連 2% = 20 億円 なので、前年比 2.4% アップした地上波テレビは、7億円程度アップしています。

一方、前年比 10% 増加したといっても衛星メディアは、せいぜい 2億円程度のアップなので、額は地上波テレビの方が大きく増加です。よって、選択肢 3 は誤りです。

選択肢 4 ですが、総広告費が 2.9% 増、プロモーションメディア広告費は 0.8% 増 と、全体の方が伸びているため、2014 年の構成比は、2013 年度よりも下がっています。

そして、2014 年の構成比が 35.1% なので、前年の構成比は 35.1 % 以上だったとわかります。よって、選択肢 4 は誤りです。

選択肢 5 ですが、額は具体的には資料から読み取れません。よって誤りです。

以上より、正解は 1 です。

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