地中電線路の施設

地中電線路の施設

地中電線路の電線にはケーブルを使用します。また、管路式、暗きょ式、直接埋設式のいずれかで施設することが定められています。

管路式で施設する際の主な注意点は以下の2点です。

  • 電線を収める管は、これに加わる車両などの圧力に耐えるものであること。
  • 高圧または特別高圧の地中電線路には、物件の名称や電圧などの表示をおおむね2mの間隔で施すこと。

暗きょ式で施設する際の主な注意点は以下の2点です。

  • 暗きょは、車両などの圧力に耐えるものであること。
  • 防火措置を施すこと(地中電線に耐燃措置を施すor暗きょ内に自動消火設備を施設する)。

直接埋設式で施設する際の主な注意点は以下の3点です。

  • 地中電線の埋設深さは、車両などの圧力を受けるおそれがある場所においては1.2m以上、その他の場所においては0.6m以上であること。
  • 地中電線を衝撃から防護するため、堅ろうな板で地中電線を覆うなどの措置をすること。

地中箱の施設

地中電線路に使用する地中箱は、以下の要件を満たす必要があります。

  • 地中箱は、車両その他の重量物の圧力に耐える構造であること。
  • 爆発性または燃焼性のガスが侵入し、爆発または燃焼するおそれがある場所に設ける地中箱で、その大きさが1m3以上のものには、通風装置その他ガスを放散させるための適当な装置を設けること。
  • 地中箱のふたは、取扱者以外の者が容易に開けることができないように施設すること。

地中電線の被覆金属体等の接地

地中電線の被覆金属体等の接地について、D種接地工事が必要になるものと必要でないものがあります。

D種接地工事が必要なものは以下の場合です。

  • 管、暗きょその他の地中電線を収める防護装置の金属製部分
  • 金属製の電線接続箱
  • 地中電線の被覆に使用する金属体

また、次のものについてはD種接地工事が必要ありません。

  • ケーブルを支持する金物類
  • 上記のD種接地工事が必要なもののうち、防食措置を施した部分
  • 地中電線を管路式により施設した部分における、金属製の管路

地中電線と他の地中電線などとの接近・交差

地中電線と他の地中電線とが接近したり交差したりするときは、必要な離隔距離を空けなければいけません。地中電線相互の場合、低圧地中電線と高圧地中電線との離隔距離は0.15m以上が必要です。また、低圧または高圧の地中電線と特別高圧地中電線との離隔距離は0.3m以上が必要です。

ただし、地中電線相互の間に堅ろうな耐火性の隔壁を設けたり、地中電線が自消性のある難燃性の被覆を有していたりするなど、安全性が見込まれる場合に限っては、上記の離隔距離を守らなくても構いません。

一方、地中電線が地中弱電流電線と接近または交差する場合にも、決められた離隔距離が必要となります。地中電線の使用電圧の区分が低圧または高圧の場合、離隔距離は0.3m以上が必要です。地中電線の使用電圧の区分が特別高圧の場合、離隔距離は0.6m以上が必要です。

ただし、こちらも地中電線相互のときと同じように、地中電線と地中弱電流電線等との間に堅ろうな耐火性の隔壁を設けている場合や地中弱電流電線が自消性のある難燃性の被覆を有している場合などには、この離隔距離を取らなくても大丈夫です。

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